在職中に副業を始めるべき3つの理由｜退職の判断前に確立する
副業は在職中に始めるべきです。
副業禁止と言われて、律儀にその就業規則を守るべきは会社で定年を迎えようと考えている人だけで十分です。
今回は副業を在職中に始めるべき理由についてお伝えします。
退職後は自己責任
基本的な退職する社員に対して、手厚いサポートはないので、会社を退職して以降の収入手段は自分で確保しなければなりません。
転職先が多い20代～30代半ばまでならいいのですが、30代後半からグンと転職が厳しくなります。
ある日、転職せざるを得ない状況になる可能性もありますので、自衛手段として副業をしておくことは本業でしっかりと実績を残すのと同じぐらい大事なことです。
投資運用でも、アルバイトでも何でもいいので退職を考え始めたら、一刻も早く始めましょう。
退職時点までに、現在の手取りの3倍ぐらいまでは確保できるようにしておくこと。
これが退職前までにやっておくべき副業収入の目安になります。
なぜこのような準備が必要かと言うと、転職を無事に果たせても、初月の給与は満額ではない可能性があります。
また満額だとしても、翌月払いで給与が振り込まれるとなると丸々二ヶ月間は前職での給与や賞与のほか、貯金や退職金などを取り崩して生活費を賄わなければなりません。
その間の生活や転職活動が長期化した際の生活費としての側面と退職を機に独立・起業にチャレンジする際の運転資金に充てる必要があるからです。
在職中に副業をするべき3つの理由とは
在職中に副業をしておくのは、3つの理由があります。
それは、
- ビジネスマインドのパラダイムシフト
- 経済問題の解消
- 選択肢の増加
ビジネスマインドのパラダイムシフト
副業は、従業員思考から経営思考への切り替えができる方法の1つです。
通常は働きながらリーダーや管理職へと出世していきながら段階を踏んで身につけていきます。
しかし、最初から起業を考えていたり、副業を考えている人の中には出世はあまり考えていない人もいるのではないでしょうか。
その場合本業の仕事の合間や休日を利用して、副業にチャレンジするわけですから、時間管理を始めとした自己管理は会社員以上にシビアに行う必要があります。
何も作業をしていなくても、給料が入ってくる会社員と違い、経営者は自分で行動しないと収入が入ってきません。
このマインドは、出世して社長になるか、独立して経営者にならない限り、培われません。
もちろん意識して経営者思考をしようと努力することはいいのですが、意識云々ではなく、副業して経営者になればそういう机上の努力は不要です。
こうした経営者思考が身につけば、場合によっては本業でもチャンスが出てくるかもしれません。
経済問題の解消
副業をすると、最初に解消するのは収入が増えることによる経済問題の解消が一番大きいのではないでしょうか。
今の給料を5万円、あるいは10万円昇給させるのは気の遠くなるような努力と時間が必要ですよね。
また出世できる人数も限られていることを考えると、今の給料を5万円、10万円と底上げするにはかなりの努力が必要です。
場合によっては、会社でエースと目されている同僚と競って勝たないと実現しません。
それが可能なほど優秀であれば問題ありませんが、エースに勝てる要素が現時点で見込めない場合、大幅な昇給で生活が劇的に変化するということは可能性が限りなく低くなります。
こうした問題を解決するには副業という手段を活用する以外にないわけです。
選択肢の増加
副業をして、軌道に乗ると間違いなく人生における選択肢は増えます。
収入増加による行動の自由の選択肢が最もイメージしやすいかと思います。
例えば、収入が10万円増えたことで、ノンブランドですぐに壊れる安物のバッグではなく、ブランドバッグを手にするとか、夕食を食べに行くのに安い居酒屋からちょっとおしゃれなバーやレストランを選ぶことができたりするということです。
それ以外にも会社員として働く選択肢も、これまでは生活を考えて給料の高いところを選んでいたものを自分が子供の頃からやりたかった仕事に就いてみるとか、あるいは起業して自分で仕事をすることができるようになります。
ここが副業をする上で最も大きなメリットだと思いませんか？
退職する前に行っておくこと
退職する前に行っておく最重要課題は、副業で経済的自立を確立することです。
これは退職理由を考えたり、転職理由や志望動機を考えたりすることよりも比較にならないぐらい重要なことです。
独立前にマンションなどのローンを組んだりしておきましょうなんて話もありますが、それよりも副業で経済的自立を確立することが重要です。
副業で収入が増えれば、マンションをローンでわざわざ購入する必要もないかもしれません。
このようなことも含めて副業もしていないのに、退職は考えないほうがいいです。
経済的に安定しない段階での転職や独立は、自分がホントにやりたいことから最も遠ざかる選択に他なりません。
このサイトに来る人は、元から独立や副業を考えている人が多いと思いますので、副業禁止規定などは全く関係ないと思いますが、副業禁止規定があったとしても転職や退職前には副収入は確保しておくべきです。
副業禁止だったらどうするか
副業禁止でも、転職や独立を決めたら副業をやるべきです。
規則を破るのは自己責任になりますが…。
これは責任回避のために言っているだけではなく、破る覚悟もないなら今の組織で真面目に出世したほうがいいです。
独立したり、退職して無職になったら誰も助けてくれません。
就業規則違反を奨励するということではなく、収入源もなく独立したり、転職すると自分にウソをついて生活のための仕事をすることになってしまうからです。
そうなると何のために一歩を踏み出すのかわからなくなってしまいますよね。
自分の生活を守るため、ご家族がいるならご家族の生活と夢を守るためにも一企業が決めたルールは堂々と破るべきと考えています。
ただ、ビジネスマナーとして、本業の会社に迷惑をかけないこと、そして守秘義務は守ることだけは忘れないようにしましょう。
信義に劣る行為は、世の中は決して認めてくれません。
そこだけはお忘れなく。
まとめ
いかがでしたか。
副業や起業は在職中に活動して収入源を作ってから、現在の仕事を退職するようにすることがホントにやりたいことに近づく一歩です。
自分がホントに情熱を注いでもやってみたいことがあるのであれば、まずは副業からやってみてはいかがでしょうか。
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